大有建設の商品・技術

概要

当社は、土壌汚染対策法に基づく指定調査機関の指定を受け、法律や条例、不動産取引関連、リスク管理などさまざまなケースに対応した土壌汚染調査サービスを提供しています。豊富な経験をもとに、調査計画立案から土壌調査・分析、浄化対策の提案まで一貫した対応を行い、お客様に安心・安全な土壌環境サービスを提供致しております。

〈調査の契機〉

• 法や条例に基づく土壌調査
• 工場跡地の再開発に伴う土壌調査
• ガソリンスタンドの閉鎖に伴う土壌調査
• 不動産売買時における土壌調査企業のISOにおける土壌調査　等

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土壌・地下水汚染問題が顕在化

土壌汚染調査の流れ

フェイズ1　資料等調査

• 土壌調査の必要性の判断
• 調査項目・範囲の絞り込み

1. 資料による調査
   土地の利用履歴の調査等（登記簿謄本、地形図、住宅地図、空中写真等）
2. 現地視察（調査地、近隣、周辺施設の視察）
3. 聞き取り調査（ヒアリング、調査地内部視察）

フェイズ2　概況調査（表層調査）

• 土壌汚染の有無の確認
• 土壌汚染の平面的な広がりの把握

フェイズ3　詳細調査（ボーリング調査）

• 土壌汚染の深さ方向への広がりの把握
• 土壌汚染対策のための対策範囲の把握

特定有害物質の種類と指定基準

特定有害物質の種類 （第一種特定有害物質）	指定基準		地下水基準(mg/L)
	土壌用優良基準(mg/L)	土壌含有量基準(mg/kg)
クロロエチレン	0.002以下	ー	0.002以下
四塩化炭素	0.002以下	ー	0.002以下
1,2-ジクロロエタン	0.004以下	ー	0.004以下
1,1-ジクロロエチレン	0.02以下	ー	0.02以下
1,2ジクロロエチレン	0.04以下	ー	0.04以下
1,3-ジクロロプロペン	0.002以下	ー	0.002以下
ジクロロメタン	0.02以下	ー	0.02以下
テトラクロロエチレン	0.01以下	ー	0.01以下
1,1,1-トリクロロエタン	1以下	ー	1以下
1,1,2-トリクロロエタン	0.006以下	ー	0.006以下
トリクロロエチレン	0.01以下	ー	0.01以下
ベンゼン	0.01以下	ー	0.01以下

特定有害物質の種類 （第二種特定有害物質）	指定基準		地下水基準(mg/L)
	土壌溶出量基準(mg/L)	土壌含有量基準(mg/kg)
カドミウム及びその化合物	0.003以下	45以下	0.003以下
六価クロム化合物	0.05以下	250以下	0.05以下
シアン化合物	検出されないこと	50以下 （遊離シアンとして）	検出されないこと
水銀及びその化合物	水銀が0.0005以下 かつアルキル水銀が 検出されないこと	15以下	水銀が0.0005以下 かつアルキル水銀が 検出されないこと
セレン及びその化合物	0.01以下	150以下	0.01以下
鉛及びその化合物	0.01以下	150以下	0.01以下
砒素及びその化合物	0.01以下	150以下	0.01以下
ふっ素及びその化合物	0.8以下	4,000以下	0.8以下
ほう素及びその化合物	1以下	4,000以下	1以下

特定有害物質の種類 （第三種特定有害物質）	指定基準		地下水基準(mg/L)
	土壌溶融量基準(mg/L)	土壌含有良基準(mg/kg)
シマジン	0.003以下	ー	0.003以下
チオベンカルブ	0.02以下	ー	0.02以下
チウラム	0.006以下	ー	0.006以下
ポリ塩化ビフェニル	検出されないこと	ー	検出されないこと
有機りん化合物	検出されないこと	ー	検出されないこと

土壌浄化（浄化実績の紹介）

土壌調査の結果をもとに、汚染の解析を行い、対策範囲を確定し、適切な浄化工法のご提案を致します。土壌汚染の浄化対策には大きく二つの区分があります。土壌汚染を不溶化や封じ込め等の処置により管理していく方法と、分解、洗浄、掘削除去などの浄化を行い、汚染土壌を敷地内に残さない方法です。選択する方法により対策費用が大きく異なります。費用対効果の点からよく検討して浄化方法を決定することが重要です。

重金属の不溶化処理

ホットソイル工法によるVOC浄化処理

お問い合わせ

建設事業本部　環境事業部　TEL：052-881-1692